100年後の歴史教科書を妄想してみる(4)

100年後の歴史教科書を妄想してみる
04 /25 2017
度重なる災害に立ち向かうたびに国民の絆が深まり、言論には国民の素直な愛国心が溢れていた。インターネットでは、無名の一般市民が自由に愛国心を語り合った。その中心となった一群の人々はネット右翼(ネトウヨ)と呼ばれ、国民全体の尊敬を集めた。ネトウヨが紡ぐ純粋かつ無償の愛国心は、日本人を民族的成熟へと導き、それは現代にも受け継がれている。現代日本の精神的基盤は、当時のネトウヨが築き上げたものと言っても過言ではない。彼らへの尊敬を込めて、当時の文化はネトウヨ文化と呼ばれている。
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100年後の歴史教科書を妄想してみる(3)

100年後の歴史教科書を妄想してみる
04 /24 2017
2020年代に入ると、日本は少子高齢化がますます深刻になり、社会の疲弊が隠せなくなった。国の財政も大幅に悪化し、東京五輪のために建設した施設の維持管理も難しくなった。社会保障制度が事実上破綻し、多くの国民が貧困に苦しむ一方、富裕層はアベノミクスの恩恵によって豊かになり、貧富の差が急速に拡大した。東京五輪のメイン会場となった国立競技場の周囲に多くのホームレスが暮らす様子は、経済大国日本の凋落の象徴として世界の注目を集めた。日本政府は、ホームレスを観光資源として有効活用するため、格差拡大政策を強化すると同時に、ホームレス見物ツアーを企画し、外国から多くの観光客を集めた。この政策は積極的人道主義と呼ばれ、現在でも高く評価されている。
その後も貧困は悪化し続け、餓死者が続出する事態となったが、それでも、日本の貧困者は、強く、気高く、そして美しかった。政府を批判することなく、公的支援を求めることもなく、ただひたすら貧困に耐え、そのまま飢えてこの世を去った。最期の時を迎え、「安倍首相、ばんざい・・・」とつぶやきながら息絶える彼らの姿は、世界に大きな感動を与えた。
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100年後の歴史教科書を妄想してみる(2)

100年後の歴史教科書を妄想してみる
04 /23 2017
2010年代後半になると、日本国民は、2020年東京五輪に向けてまさに一丸となった。東日本大震災、福島第一原発事故、熊本地震などの災害復興は必ずしも順調とは言えず、被災者は不便な生活を強いられていたが、彼らは公的支援を求めることなく、自らの責任において強くたくましく生き抜いた。「国民の生活が大事」という、20世紀の誤った人権思想が完全に駆逐され、国家発展のために尽くすという精神が広く国民に共有された。

日本国民の献身的な「おもてなし」により、2020年東京五輪は史上最高とも言われる大会となった。各国から訪れた選手や観戦者の多くが感激し、日本国民の「おもてなし」が世界中で絶賛された。この時以来、「おもてなし」は世界共通語となり、現在に至っている。
東京五輪の大成功により、日本国民は第二次世界大戦の敗戦という歴史の記憶を葬り去ることに成功した。「戦後レジームから脱却し、世界の中心で輝く国になる」という安倍首相の政策が、ここに大きく花開いた。
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100年後の歴史教科書を妄想してみる(1)

100年後の歴史教科書を妄想してみる
04 /22 2017
2011年、東日本大震災福島第一原発事故により、日本社会は大きな打撃を受けた。当時の民主党政権の無能もあり経済は低迷し、社会不安が増大した。そんな折、全ての日本国民を救うため、安倍晋三が再び立ち上がった。2012年12月、第2次安倍内閣の発足である。安倍首相は、アベノミクスと呼ばれる画期的な経済政策により瀕死の日本経済を再浮上させた。また、閣議決定を有効活用し、立憲主義や法治主義といった古い枠組みにとらわれない柔軟な政治システムを確立した。当時の日本では、安倍首相の意向を忖度して行動することを美徳とする道徳律が定着し、すべての国民が安倍首相のもとに統合していた。各国で国民の分断が進んでいた世界において、日本の統合度の高さは奇跡とも言えるものであった。官僚、マスコミ、学者などが率先して首相の意向を忖度し、国民をその方向に導いた当時の政治は忖度政治と呼ばれている。
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原発事故被災者の自主避難を一律に禁止へ!!!

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04 /08 2017
政府は、原発事故被災者のいわゆる自主避難を、一律に禁止するための法整備の検討に着手した。国の指示なく避難し、国の帰還要請に応じない者は、最高で無期懲役の刑罰が課される。政府高官は、「原発事故があったくらいで故郷を捨て、除染まで国等に押し付けて避難先でのうのうと暮らすのは許されない。国や郷土を愛する態度が決定的に欠けていると言わざるを得ず、強い非難に値する。そうは言っても、ひとりひとりの事情もあるだろうから、どうしてもという場合は刑務所に収容し、国が避難生活の面倒を見るということ。被災者に寄り添い、その生活を何があっても支え続けるという政府の強い決意が込められている。」と話している。

以上、個人の妄想でした。
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